「こんなことを言われて、会社を継ぎたいと思いますか」
ある会社で、後継者と面談したときに言われた言葉です。
この記事の結論:後継者が「継ぎたくない」のではありません。先代の前ではいい顔をし、後継者の前では否定する古参社員がいる組織を見て、「継ぎたいと思えない」のです。後継者を育てるには、後継者本人だけでなく、後継者を支える組織を先に整える必要があります。
「社長は、あなたの将来を考えているみたいだね」
私の後輩が指導していた会社に伺い、そこで働く後継者と話をしたことがあります。
私はこう声をかけました。「社長は、あなたの成長も含めて、将来のことを考えているみたいだね」
すると後継者は、少し間を置いてこう言いました。
「川原さん、どこまで分かって言われているのか分かりませんが……」
そして、こんな話をしてくれました。
古参の役員や幹部社員は、父親である社長と話をしたあと、今度は自分のところへ来る。そこで父親のことをいじりながら、あーでもない、こーでもないと言う。かと思えば、急に自分に向かってこう言う。
「君には、ちゃんとした経営判断をしてもらわないとな」
「こんなことを言われて、会社を継ぎたいと思いますか」
「お前が子どものころ、お年玉をやったのを覚えているか」
別の会社の後継者からは、こんな話を聞きました。
古参の社員から言われたそうです。
「お前が子どものころ、お年玉をやったの、覚えているか」
後継者がどれだけ仕事をしても、古参社員の目には「子ども」のまま。経営者として見てもらえない。
こうした話は、一つや二つではありません。後継者と話をすると、本当によく聞く話です。
先代の前と、後継者の前で、顔が違う
共通しているのは、古参社員の二つの顔です。
先代と話すときは、いい顔をする。後継者と話すときは、否定する。
先代は、古参社員のいい顔しか見ていません。だから「うちの幹部はしっかりしている。あとは息子が育てばいい」と思っている。けれど後継者は、もう一つの顔を毎日見ています。
そんな組織を、継ぎたいと思えるでしょうか。
「後継者がいない」の本当の意味
「後継者がいない」とよく言われます。けれど私が見てきたかぎり、子どもは継ぎたいと思っていても、こういう組織を目の当たりにして「継ぎたい」と思えなくなっている。そういう会社が少なくありません。
後継者がいないのではありません。後継者が継ぎたいと思える組織がないのです。
他社で修行させても、研修に行かせても変わらない
多くの先代は、後継者を他社で修行させたり、塾や研修に通わせたりします。そして戻ってきたら、すぐに本部長や経営企画室長に据える。
けれど、それで良くなった会社を、私はあまり見たことがありません。他社での修行は、業務の流れを覚えるだけ。塾や研修は、実務ではありません。そして戻った先には、先代の前と後継者の前で顔を変える古参社員が待っています。
後継者一人を鍛えても、後継者を支える管理職が育っていなければ、組織は動きません。
私がまずやること
事業承継の支援に入るとき、私はまず社員へのヒアリングとアンケートから始めます。社員の目に、後継者がどう映っているのかを確かめるためです。
そのうえで、後継者本人と面談します。聞くのは、こんなことです。
- 親が敷いたレールに乗っている今の自分に、満足しているか
- 何が問題だと思っているか
- 本当に継げるか
- 社員のリーダーになれるか
対応は、人によって変えます。気が強く、周りを見下しがちな後継者には、アンケートの結果をそのままぶつけます。気が弱く、優しい後継者には、社内に仲間をつくらせます。
そして、幹部社員にも後継者にも、同じことを問います。「やるのか、やらないのか」。
古参社員は、いずれ二択を迫られる
古参社員の問題が本当に表に出るのは、先代がいなくなったときです。そのとき古参社員は、後継者を支えるか、辞めるかの二択を迫られます。
その日が来てから慌てても遅い。だから先代が元気なうちに、幹部社員が後継者を支える形を整え、後継者が前に立って幹部と一緒に問題に当たる流れを作っておく必要があります。
そしてもう一つ。資金繰りが苦しいままの会社に後継者を入れると、後継者は不幸になります。承継の前に、会社の足元を固めておくことも先代の役目です。
それぞれに、問いかけてみてください
先代の方へ。幹部が後継者にどんな顔をしているか、ご存じですか。
古参の方へ。後継者を「子ども」のまま見ていませんか。
後継者の方へ。継ぎたいと思えない理由を、誰かに話せていますか。
事業承継のご相談
先代と後継者、そして古参社員の間に入るのは、身内ではなかなかできません。第三者だからこそ聞き出せる本音があります。後継者ご本人からのご相談もお受けしています。ご相談は無料です。秘密は厳守いたします。
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この記事を書いた人
川原一紀(株式会社マネジメントオフィス・K 代表)。2008年の創業以来、名古屋を拠点に全国の中小企業で、資金繰り改善・事業再生・事業承継・管理職育成を支援。研修・経営指導・診断調査などで延べ3,000社以上に関わる。