どこの会社でも人材育成をしなければならないことを理解していても、なかなか人材育成をすると言うことが出来ません。 会社によって内部事情はことなるのですが、人材育成がされていない会社の共通点としていえることは、やり甲斐や生きがいを持っている者は退社し、会社の環境になれた人は残り、いつしか従業員の平均年数が上がり、蓄積された知識や技術を次の世代に渡す事が難しくなっていきます。
人手不足で育成ができないのは言い訳
おぼえていますか？ 確か2017年からコロナが始まるまで、日本経済は一時的に景気が良かったころ、人手が足らず倒産していく会社が何万社もありました。この時、世間では人手不足倒産という言葉が流行りましたが、人手不足の裏では、人が定着しない、募集をかけても人はこない、人が入ったとしてもすぐに退社してしまう。この話はどのような年代でも、どこの会社でも、景気が良くも悪くも関係ないですよね。
しかし、この話をすると「待遇面ではいいのに」「社員教育はしているのに」と言われる方がいるのですが、間違ってはいけません。 待遇面をよくしても、社員教育をしても、社内で何かがあるから人の入れ替わりがあるのです。 それと度々、私のブログでも説明をしているのですが、教育というのは、業務を回す為に必要な知識やスキルを教えることで、教育をしたから人材育成につながることではありません。 育成というのは、言葉通り人を育て成長させることであり、それと合わせて会社が目指す方向性やあり方、思想、考え方を教え、そして教えたことを将来の従業員に伝え続けさせることなんです。
あなたの会社はどうでしょうか？
そのようなことを役員や管理者の方に話をしているのでしょうか？ どのような将来の会社像にしたいのか。 どういった人材が必要なのか。 今いる従業員をどのような人に育ってもらいたいのか。 しかし、残念ながらそのような話をしている会社はすくないのです。現代において経営をしていくというのは難しくなりました。 従来の日本企業における人材育成と、現代の「人材育成」は性質が異なり、教え方が分からないと言うこともあるでしょう。
例えて言えばデジタルやソーシャルに馴れていない旧世代の育成の仕方と、生まれた時からデジタルやSNSに慣れたいわゆるZ世代の人達の育成。
会社を支えるのは、その会社で実際に働いている人
従業員が最大限の能力を発揮できるようになれば、会社は生産性の向上や利益の拡大だけでなく、次の従業員に対して知識や技術をバトンタッチできるのです。
しかし残念ながら人はいずれ年を取るのです。また業績が落ち込んだ時、慌てて人材育成をしなくてはいけないという思いになるのですが、
そう思った時はすでに手遅れというようなこともなりかねません。 次回のブログでは「人材育成ができない会社の特徴と人材育成ができる会社」についての話したいと思います。