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1,000万円のソフトが、使われなくなった理由――仕組みより先に、組織をまとめる

1,000万円のソフトが、使われなくなった理由――仕組みより先に、組織をまとめる

1,000万円をかけて、新しいソフトを入れた。

ところがしばらくすると、誰も使わなくなっていました。現場は元のやり方に戻り、紙と、口頭のやりとりに逆戻り。職人さんが中心の会社だったこともあり、「言ったほうが早い」が当たり前になっていました。

仕組みを入れても、会社は良くならない。今日は、そんな会社の話です。

この記事の結論:仕組みが定着しないのは、ソフトが悪いのではなく、組織がまとまっていないからです。社員の本音を聞き、管理職に部署の責任を持たせ、部署同士の連携を立て直してから仕組みを入れる。順番を逆にすると、どんな仕組みも使われません。

ソフトが使われなくなった、本当の理由

このソフトは、ソフト会社が社内の担当者に話を聞いて作ったものでした。

問題は、その担当者たちが、それぞれ自分の価値観で「こうしてほしい」と主張したことです。会社として何を良くしたいのかが決まらないまま、個人の要望を寄せ集めて作られた。だから、現場の誰にとっても使いにくいものになりました。

ソフトが悪かったのではありません。ソフトを入れる前に、組織がまとまっていなかったのです。

面談で出てきた、それぞれの本音

私はこの会社に、金融機関からの依頼で入りました。資金繰りが苦しい状態でした。

いつもどおり、まず社員の面談から始めました。すると、立場ごとにまったく違う不満が出てきました。

一般の社員は、こう言いました。

「私たちは一生懸命やっているのに、上司や先輩、管理職は一生懸命やっていない。もっと真剣にやってほしい」

管理職に話を聞くと、今度はこうです。

「社長は経営をしていない。クレームが出ても改善しない。提案しようにも、受け入れてもらえる状態ではない」

社員は管理職に不満を持ち、管理職は社長に不満を持っている。その結果、管理職のほとんどが「自分さえ良ければいい」という勝手な動きになっていました。

これでは、どんなに立派なソフトを入れても使われるはずがありません。

社長ではなく、管理職から動かした

ここで私が始めたのが、交通整理です。

社長に言っても、すぐには変わりません。そこで、まず管理職に向き合いました。問いかけたのは一つだけです。

「売上と利益を上げるために、あなたの部署はどうするんですか」

そこから、部署ごとの問題点をはっきりさせ、一つずつ改善させていきました。

たとえばクレームです。なぜクレームが出るのか。突き詰めると、商品のクレームのほとんどは、部署同士の連携の問題でした。ここを徹底的に改善させました。

そして、売上と利益を良くするために、管理職と従業員が一致団結して取り組む形をつくりました。とにかく、数字から落とし込んでいったのです。

管理職に「5つの責任」を持たせる

あわせて、管理職には5つの責任をはっきり持たせました。

  • 業績責任
  • 業務改善責任
  • 部下育成責任
  • 報告責任
  • 計画実行の責任

「自分さえ良ければいい」で動いていた管理職に、自分の部署の数字と、部下と、計画に責任を持ってもらう。管理職が変わると、社員の「もっと真剣にやってほしい」という不満も、少しずつ消えていきました。

打ち合わせが増えると、効率は上がる

部署同士が打ち合わせをしながら仕事を進めるようになると、生産効率は自然と上がっていきました。

そして、苦しかった資金繰りも、少しずつ改善していきました。

新しいソフトは使われなかった。けれど、人と人がつながり、管理職が責任を持って動くようになったとき、会社は良くなっていったのです。

仕組みは、組織がまとまってから入れる

多くの会社が、業務の効率化やシステム化に期待をかけます。けれど、組織がばらばらなまま仕組みを入れても、定着しません。むしろ、それぞれの不満を形にしたものが出来上がってしまいます。

順番は逆です。

  • まず、社員一人ひとりの本音を聞く
  • 管理職に、自分の部署の責任を持たせる
  • 部署同士の連携を良くする
  • そのうえで、必要な仕組みを入れる

仕組みは、まとまった組織が使ってこそ力を発揮します。

仕組みを入れる前に、問いかけてみてください

その仕組みは、会社として何を良くするためのものですか。

担当者一人の要望で、決めていませんか。

管理職同士は、日ごろから打ち合わせができていますか。

社員は、管理職のことを信頼していますか。

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この記事を書いた人

川原一紀(株式会社マネジメントオフィス・K 代表)。2008年の創業以来、名古屋を拠点に全国の中小企業で、資金繰り改善・事業再生・事業承継・管理職育成を支援。研修・経営指導・診断調査などで延べ3,000社以上に関わる。

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